空売りの仕組み【相場下落時に使える】

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空売りの仕組み
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「売り」から入る空売りの仕組み

空売りは相場が下落に向かっている時に使える投資方法の一つ。仕組みを押さえて取引の幅を広げよう。

相場が下落している時に利益獲得が狙いやすい

現物株の取引は買うことがスタートで、買った時の株価と売った時の株価の差額で損益が決まります。一方、信用取引を使うと、まずは株を売ることから入り、株価が下落したところで買い戻すことができます。これが「空売り」です。

空売りとはどんな取引か?

証券会社から株を借りて売る

現物株で利益を出すには「安く買って、高く売る」しか方法はない。相場が下降トレンドの場合、現物株の取引だけではただ待つしか方法がないのが実情だ。しかし、空売りを利用すれば、株取引でも「売り」で利益を出すことができる。基本的な考え方とリスクをしっかり把握して、空売りがどういうものかを理解していこう。

空売りは株を借りて売り、安く買い戻し返却する
この差が空売りの利益になる
メリット
  • 相場の下落時でも利益獲得が狙える
  • 株価下落のリスク対策ができる
デメリット
  • 損失に上限がない
  • 品貸料や逆日歩がかかることがある

信用取引を使って空売りするためには、まず市場で売るための株を証券会社から借りる必要があります。これは証券会社が証券金融会社と呼ばれる機関から調達しています。
ただし、個人が証券会社などと直接貸し借りの手続きをする必要はありません。空売りの注文を出した時点で自動的に株を借りることになります。
空売りした株は、市場から買い戻して返却します。たとえば1株あたりの株価が1000円の時に空売りするということは、その株を1000円で借りたことになります。この株が900円に下がったところで買えば、差額の100円(×空売りした株数)が利益となります。
ここでのポイントは、現物株(買って売る取引)は値上がりが利益になりますが、空売りでの取引は値下がりが利益になるという点です。
この違いがあるため、空売りは相場が下落傾向の時ほど利益が出しやすくなります。また、銘柄によっては市場が過熱して高値をつけることがあります。需給バランスが落ち着き、株価が下がると予想できる局面でも空売りが有効な手段となります。

空売りはどこから株を借り、どこに返す?

信用取引口座があれば、貸借銘柄は誰でも空売りできる。証券会社によっては、貸借銘柄以外の株を空売りできることもあるが、その場合、当日中の決済(返却)が条件となる。

空売りできる証券会社に信用取引口座を作る必要がある

レンタル料のほかに調達料がかかることも

空売りをする際に注意すべきことは、まず空売りすること自体にコストがかかるという点です。空売りは株を証券会社から借りて行うため、借りている日数(空売りしている期間)に応じたレンタル料として貸株料が発生します。信用取引で株を買う場合に、借りた資金に対して利息がつくのと基本的には同じです。
また、証券会社が準備できる株には限度があり、空売りが多くなると在庫がなくなることがあります。このような場合は、機関投資家などから株を有料で調達します。その際にかかる費用も貸株料とは別に空売りする人の負担となります。この費用のことを逆日歩(ぎゃくひぶ)や品貸料といいます。
株が品薄になるほど逆日歩がつきやすく、高くなりますので、コスト分を含めて利益が取れるかどうかを考えることがポイントです。
また、損失が発生した時の上限がないのも空売りの大きな特徴です。たとえば1000円で買った銘柄は、どんなに株価が下がったとしても最大の損失は1000円です。しかし、1000円で空売りした銘柄はいくらまで上がるかわかりません。買って売る取引と比べて、株価が想定と逆方向に動いた時のリスクが大きいため、損失をシビアに管理することが重要です。

信用銘柄の空売りは貸株料に注意!

貸借銘柄以外の銘柄を空売りしたいとき数社が行っている信用銘柄の空売りサービスは非常に便利だ。
しかし、基本的にどの証券会社でも1取引あたりの貸株料は賃借銘柄と比較して割高(SBI証券の日計りサービスのように、一定額以上の取引で貸株料の割引になるなど例外あり)になっている。
また、日計りサービスの場合1日以上銘柄を保持していると、翌営業日に強制決済され追加で手数料が発生するので、取引の際はこの点に注意が必要だ。

貸借銘柄以外の株の空売りもできる

信用取引ができる銘柄は貸借銘柄と呼ばれ、証券取引所や証券金融会社の基準を満たした銘柄が選定されます。また、貸借銘柄は、証券会社や東京証券取引所のウェブサイトで確認できるので、気になる銘柄があればチェックしておきましょう。ちなみに、信用取引では買えても、空売りはできない銘柄を信用銘柄や貸借融資銘柄といいます。
また、証券会社によっては貸借銘柄以外の株の空売りもできます。これは、松井証券、SBI証券、楽天証券など数社が独自で行っているサービスです。いずれも空売り期間は1日に限定されますが、貸借銘柄以外を空売りしたい場合は、こうしたサービスを行っている証券会社に口座を作るのがよいでしょう。

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本サイトは株投資に関する情報の提供を目的として書かれたものです。株投資はリスクを伴います。 本サイトで解説している内容について、製作者は投資の結果によるその正確性、完全性に関する責任を負いません。実際の投資はご自身の責任でご判断ください。