株で利益が出る仕組み【3種類の利益を知る】

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株で利益が出る仕組み
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株取引で利益を得る3つの方法

差益を狙っていくには「安く買って高く売る」を目指そう!

差額で利益を出すキャピタルゲイン

投資は利益を出すことが最終的な目的です。もちろん株投資も、利益を出すことを目的に株を購入します。
では、株投資ではどんな利益を出せるのでしょうか。大きく分けるとキャピタルゲイン(値上がりによる利益)とインカムゲイン(保有による利益)に分かれます。このうちインカムゲインはさらに「配当」と「株主優待」の2つに分けることができます。

つまり、株投資で利益を得る方法はキャピタルゲインと配当、株主優待の合計3つあるということです。ここではこの3つを紹介していきます。

まずはキャピタルゲインですが、これは株を売ったり買ったりすることで、その差額を得ようとするものです。たとえば、ある銘柄の株価が1000円の時に100株購入するとします。その場合、必要な資金は1000円×100株ですから10万円ということになります。この株が1200円に値上がりしたタイミングで売却すれば、1200円×100株で12万円。つまり、10万円で買った株が12万円で売れるわけですから、2万円が利益となります。この売買の差益である2万円がキャピタルゲインということになります。通常、株投資で利益を上げようとする人はほとんどがこのキャピタルゲイン狙いだといえるでしょう。
キャピタルゲインで利益を上げるための基本は「安い時に株を購入し、高い時に売る」ということです。

いかに割安な株を見つけるかということが重要になるわけです。また、株価は景気を反映しますので、不景気で株価が低迷しているときに株を購入しておき、景気が上向き株価が上昇した局面で売りぬけば利益を上げられる可能性が高まります。もちろん、個々の銘柄ごとに一概にはいえませんが、株価は全体的にはそうした景気に連動した動きを示すのは確かです。また、株の銘柄はたくさんあり、業種もいろんな分野にまたがっています。ですから、成長が見込める業種に目星をつけて関連する会社の株を購入しておけば、将来的に大きな利益となる可能性が高まります。このようにキャピタルゲインで利益を上げるには銘柄選びと売買のタイミングが重要となります。

キャピタルゲインとは?

値上がりした時の差益で得られる利益

基本的には「安く買って、高く売る」ことで出す利益

預金よりも利率が良い保有株の配当

一方、インカムゲインですが、これは株を売買するのではなく、株を保有した状態で利益を上げるもので、そのひとつが配当です。

株を保有するということは、その企業に出資している、つまり、その企業のオーナーの一人になるということを説明しました。オーナーになった企業が利益を上げた場合、利益を配当という形で還元してもらえるわけです。
インカムゲインの視点から見ると、安定した配当をしている企業の株は人気があるといえます。

日本ではゼロ金利、マイナス金利などといわれる状態が続き、銀行に預金しても利子がほとんどつかない状態の中、株を保有しているだけで投資額の1%以上の配当がつく株がザラにあります。無理にタイミングをつかんで売買しなくても、良い株を保有しているだけで、配当収入が得られるわけです。そうした面で配当は株投資の魅力のひとつとなっています。株で得られるインカムゲインには配当以外に株主優待というものもあります。これも、配当と同様に株を持っているだけで企業からもらえるものですから、第二の配当といっても良いでしょう。

ゼロ金利・マイナス金利

日本銀行(日銀)が行った金融政策。銀行同士の資金取引にかかる短期
金利を実質ゼロに、もしくはマイナスまで下げる政策を指す。金利が下が
ると市場にお金が回りやすくなるため、景気を刺激する効果がある。また、
株式市場全体の価格も上昇する傾向がある。

インカムゲインとは?

保有することで得られる利益(配当・優待)

株を所有してもらえる特典
2つの資金調達方法

銘柄によっては配当が5%を超える銘柄もあるので、預金の一部を高利回りの株に変更するという手もある。しかし、株には変動のリスクがあるため、銘柄の見極めが重要だ。

企業からのプレゼント「優待」

優待は大きなメリット。しかし、株価の差益とのトータルで考えなければ損になる場合もある。

企業からのプレゼント株主優待

株投資の基本は株の売買により、差額の利益を狙うこと、あるいは株を保有して配当をもらうことにあります。しかし、もうひとつの大きなメリットとして株主優待があります。

株主優待とは、簡単にいえば「企業から株主に配られるプレゼント」の事です。たとえば、製造業の場合はその企業が作っている商品の詰め合わせが送られてきたりします。事業内容が何らかのサービスを行っている場合は、サービスの割引券、飲食店の場合はお食事券の場合もあります。地方にある企業の場合は、その土地の名産品が送られることもあります。

またその企業の商品とは何の関係もない商品券とかお米券とかを配っているところもあります。このように株を保有しているだけで、様々なプレゼントがもらえるわけですから、株主にとっては嬉しい制度だといえます。この株主優待はすべての企業が行っているわけではありません。およそ、上場企業の4分の1程度が行っているようです。この制度は外国ではほとんど行われていないことから、日本の株投資のひとつの特長といえるでしょう。せっかくこうしたプレゼントの制度があるわけですから、個人投資家は是非、上手に活用したいものです。では、なぜ企業はこのようなプレゼントを行っているのでしょうか。それは株主優待を目当てに株を購入する個人投資家を増やすためです。企業にとって個人投資家が安定した株主になってくれれば、大きなメリットがあります。たとえば、株主が増えればその企業の株を欲しがる投資家が多くなるので当然株価の上昇効果がありますが、反対に株価が急落した場合に、緩和効果が期待できます。

というのは、優待目当ての個人投資家は少々株価が変動したぐらいでは株を手放さないからです。実際、魅力的な優待を配っている企業の株価は下がりにくい傾向があります。

株主優待のバリエーション

上場企業の約4分の1が実施しているといわれる株主優待。そのバリエーションは実に様々だ。たとえば食品系会社の日本ハム(2282)や丸大食品(2288)ではハムなどの自社商品3000円分がもらえる。またビックカメラ(3048)など小売系では買い物優待券がもらえるところが多い。
東京ディズニーランドを運営するオリエンタルランド(4661)では100株保有で施設利用料が無料になる1デーパスポートがもらえる。
企業によっては個性的な物をプレゼントしているところもあり、株価も考えながら、お得な優待銘柄を探すのも株投資の楽しみだ。

3営業日前の取引終了時に株保有が条件

さて、株主優待はいつでももらえるというわけではなく、一定の条件があります。これを理解しておかないと、もらい損ねる可能性もあるので気を付けましょう。一番重要なポイントは権利確定日の存在です。
株主優待をもらう権利を得るにはこの権利確定日ではなく、権利確定日の3営業日前の取引終了時に株を保有していることが条件です。これより前に株を売却してしまうと優待はもらえません。また、この3営業日前の翌日を権利落ち日といいますが、この日に売却しても株主優待はもらえます。
ですから権利確定日に株を保有していなくても大丈夫なのです。

また、優待は投資家にとってもありがたいプレゼントですが、優待ばかりに気を取られていると落とし穴にはまってしまうので気を付けましょう。たとえば100株買えば、1年に1度3000円分の商品券がもらえる銘柄があったとします。
この商品券欲しさに株価が大きく下がっていても権利確定月まで保有し続けたとすると、もちろん商品券の3000円は利益にはなります。
しかし株価がわずかに下がっただけでも、3000円以上の損失になる可能性もあります。優待で得られる利益と差益のトータルで損失であればプレゼントの意味がなくなります。
こうした事態を避けるために、優待についても投資した資金の何%のリターンがあるのかを考えながら、利回りの良い優待銘柄を探す必要があります。

いつ株を持っていればいいの?

配当・株主優待を受け取るために

権利確定日は、企業の決算月に設定されることが多い(企業によっては中間決算も対象になる)。

株券は購入してから3営業日で自分のものになる。売る時も同じようにかかり、売買代金もそれまで拘束される。だが、代金のみでいえば、出金ができないだけで、売却した次の日であれば同一の銘柄を購入することができ、さらに他の銘柄ならば売却直後に購入することはできる(「差金決済取引の禁止」参照)。

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